トランプ氏、イラン戦争は数週間で終結する可能性を示唆し、アジア株が急騰

トランプ大統領が米国はイランとの取引が成立するかどうかにかかわらず「2〜3週間」でイランから撤退すると述べたため、水曜日の朝、アジア株式市場は急騰した。
日本の日経平均株価は取引開始早々にほぼ4%上昇し、韓国のコスピは6%以上上昇した。しかし、両指数は2月28日にイラン戦争が始まる前の水準を依然として下回って取引されている。
6月渡しのブレント原油価格は1.2%高の105.36ドル（79.61ポンド）で取引された。
これは、イランがホルムズ海峡を使用する船舶を攻撃すると脅迫し、事実上重要な航路を閉鎖した3月に、5月渡しのブレント原油価格が記録的な64%上昇した後のことだ。
火曜日、トランプ氏はオーバルオフィスから、イランは「取引を結ぶために懇願している」が、それが実現するかどうかは「アメリカのタイムテーブルとは無関係」だと述べた。
それに先立ち、イランのペゼシュキアン大統領は、同国には戦争を終わらせるための「必要な意思」があるが、将来のいかなる侵略の再発も防ぐための一定の保証を要求したと述べた。
原油の世界的なベンチマークは、1カ月先のブレント原油のバレルを購入する契約だ。この価格が上昇すると、通常、原油は重要な構成要素であるため、燃料価格も押し上げられる。
シンガポール経営大学のゴー・ジンロン氏は、3月の原油価格の急騰は、イラクのクウェート侵攻により両国の原油が市場から消え、エネルギー供給ショックが発生した1990年の湾岸戦争以来、最大の月間上昇だったと述べた。
最近の原油価格の急騰は、ホルムズ海峡の事実上の閉鎖に続く供給混乱への懸念が主な要因だったと、ゴー氏は述べた。
価格はまた、石油タンカーの保険料の上昇や、地域内の他の水路の脆弱性に対する懸念によっても押し上げられたと、同氏は付け加えた。
ここ数日、イエメンのイラン支援のフーシ派武装組織が紛争に参入したことで、同国沿岸沖の紅海を通過する船舶を潜在的に混乱させる可能性があるとの懸念が高まった。
サクソバンクのオーレ・ハンセン氏は、世界中の市場がジェット燃料とディーゼルの不足に見舞われているため、製油業者は生産を増やそうとして原油をより積極的に入札していると述べた。
日本と韓国は、中東からのエネルギーに大きく依存しているため、紛争の影響を特に強く受けている。